食品売り場で買い物をしているとき、「機能性表示食品」の表示を目にしたことはありませんか。そして、「機能性表示食品とは一体どのようなものだろう」と疑問を抱いたことはないでしょうか。それ以外にも、「国が関わっているのか」「分析はどれくらいの頻度で行っているのか」「メリットはあるのか」など数多くの疑問が頭に浮かびます。
数々の疑問を解決できるように、機能性表示食品を詳しく解説していきます。
「機能性表示食品の届出等に関するガイドライン」の改正で認められた植物エキスとは
機能性表示食品とは何か？
2015年4月に、機能性表示食品制度はスタートしました。この制度は、消費者にとってわかりやすい、合理的かつ自主的な商品選択に役立つ表示制度で、三つの目的があります。一つ目は安全性の確保、二つ目は適正な表示による消費者への情報提供、そして三つ目は、機能性表示を行うに当たり必要な科学的根拠を設定することです。
それでは、この表示は誰がどのような方法で許可しているのでしょうか。機能性表示食品制度は、消費者庁に届け出を行う必要があります。届け出の期限も、商品の販売を予定する日の60日前までと決まっています。届け出の内容は、企業の基本情報をはじめ、当該食品の安全性および機能性の根拠や生産・製造および品質の管理に関する情報、健康被害の情報収集体制などです。
そして、届け出をされた内容が消費者庁のサイトで公開されるのです。商品については、販売後も消費者庁が中心になって監視をしています。
機能性表示食品に似たものがある？
機能性の表示ができる食品は、特定保健用食品、栄養機能食品、そして機能性表示食品の３種類です。特定保健用食品はトクホと呼ばれ、健康の維持や増進に役立つことが科学的根拠に基づいて認められた食品です。また、「おなかの調子を整える」「食後の血中中性脂肪の上昇をおだやかにする」などの保健機能の表示が許可されています。
特定保健用食品の表示については、食品ごとに国が審査し、消費者庁が許可をしています。栄養機能食品は、特定の栄養成分の補給や補完のために利用される食品のことです。
科学的根拠が確認されている栄養成分を基準量含む場合は、国が定めた表現により機能性を表示することが可能です。
特に届け出などをする必要もありません。ややこしいのですが、栄養補助食品や栄養調整食品といった表示で販売されているのは一般の食品になりますので、気をつけてください。
機能性表示食品は商品を見ればわかる？
機能性表示食品は、商品のパッケージに「機能性表示食品」と明記されています。また、届出番号や消費者庁に届け出た内容もあわせて表示されています。消費者庁のサイトでは、届出番号から安全性や機能性の根拠などに関する情報を確認することもできるので安心です。
さらに、消費者庁のサイトから直接、自分の求める効果を持つ機能性表示食品を検索できるため、消費者にとっては利便性が高いでしょう。
機能性表示食品の届け出情報は消費者庁のデータベースで手軽に検索できます
機能性表示食品にメリットはあるか？
機能性表示食品は国による個別の審査が不要であるため、特定保健用食品に比べて数が多いです。商品数が多くなり、消費者の選択肢が増えることはメリットです。また、表示された機能性を見ることで、その食品が何に良いのかを消費者が簡単に知ることができるのも大きなメリットになります。
効果だけではなく、科学的根拠についても知ることができます。企業側にとっても、消費者にストレートな表現で効果を伝えることができるため、販売促進につながるのがメリットです。
機能性表示食品の多種多様な効果？
機能性表示食品は商品によって、いろいろと異なる効果が期待されます。その働きとしては、体脂肪を減らすこと、血圧を下げることがよく知られているところです。他にも、腸内環境を改善したり、血糖値の上昇を抑えたり、関節の動きをサポートしたりします。
さらに、体の機能には関係なさそうと感じる人もいるかもしれませんが、記憶力の維持、ストレスや疲労感の軽減といった働きのある機能性表示食品もあります。しかし、たくさん摂取すれば、より多くの効果が期待できるというものではないということは忘れないでください。
機能性表示食品の分析とは？
消費者庁は、機能性表示食品制度を適切に運営することを目的として、これまでにさまざまな調査や検証を行いました。
なかでも、品質管理については、「機能性関与成分の分析方法の検証 」と「事後における分析実施状況及び健康被害情報の収集等に関する調査」の２種類の調査・検証を実施しました。
「機能性関与成分の分析方法の検証」では、第三者機関によって、機能性関与成分の分析方法に関する届出資料の検証が行われ、分析方法の問題などが整理されます。分析方法を具体的に説明すると、機能性表示食品を買い上げて、機能性関与成分の含有量を分析した結果を受け、その商品に表示されている機能性関与成分の表示値に妥当性があるかを評価するものです。
「事後における分析実施状況及び健康被害情報の収集等に関する調査」では、届け出された分析実施に関する資料の検証後、届出者に対してさらに分析実施状況等を調査しています。同様に、健康被害情報の収集や評価などに関する調査も行います。
分析のための調査や検証の頻度は？
2015年に機能性表示食品制度が始まって以来、「機能性関与成分の分析方法の検証 」は毎年度行われています。「事後における分析実施状況及び健康被害情報の収集等に関する調査」は、2017年度に実施され、2018年にはその報告書が公表されました。
これらの調査結果を踏まえて、必要な見直しが検討されています。調査結果は、消費者庁のサイトで詳しく確認することができます。
機能性表示食品はこれからも増える？
2015年から始まった機能性表示食品制度ですが、企業だけではなく消費者の間でも認知度が高まっています。認知度の高まりとともに、消費者のニーズも高まっています。消費者庁のサイトで、機能性表示食品の届出情報検索(令和3年7月5日更新)を行ったところ、4000件以上が表示されました。
高齢者の健康長寿に対する関心の高まりや、アンチエイジング意識が女性を中心に高まっていることから、機能性表示食品の届出数についても、しばらくは増え続けるであろうことが予想できます。
機能性表示食品を知る！
知らない人にもわかりやすいように、機能性表示食品とは何かという基礎知識から今後の予想まで説明しました。機能性表示食品は、消費者が安心して商品の購入ができるように、届け出を行った後も分析や検証が行われています。
いろいろな機能性表示食品がありますが、幅広い選択肢の中から、その時々で自分に合ったものを選びましょう。